赤ちゃんや子どもって、本当によく病気にかかったりケガをします。
頻繁に病院のお世話になるのですが、そのたびにお金を払っていると医療費がとんでもないことになりますよね。
そんな時に助けになってくれるのが、医療費助成制度です。
医療費助成制度の内容は、自治体によってかなり異なります。
この記事ではざっくりしたご説明になりますので、詳細はお住まいの自治体に確認してくださいね。
医療費助成制度とは？
医療費助成制度は、先述の通り、自治体が独自に定めて運用している制度です。
乳児や幼児、自治体によっては中学生くらいまで医療費の一部もしくは全部を自治体が負担してくれます。
自治体によっては、所得によって一部負担なのか全額負担なのかを分けているところもあるようです。
医療費助成制度の対象者
医療費の助成を受けるためには、自治体に対して助成制度の資格取得手続きを行う必要があります。
資格取得の手続きを行うと、自治体によって名称は異なりますが
- 乳幼児医療証
- 福祉医療費受給者証
などの受給者証が発行されます。
この受給者証を医療機関の窓口で保険証と一緒に提出することで、医療費の助成を受けられます。
助成の仕組み
具体的にどのように医療費が助成されるのでしょうか。
一般的に2通りの助成方法があります。
- 病院の窓口で助成が受けられる。医療費の一部もしくは全部が無料となる
- 病院の窓口では一旦医療費の全額を支払い、後日医療費の一部もしくは全部が自治体から払い戻される
1番の方法を採っている自治体の方が多いようですが、ゼロママの住んでいる地域では2番が採用されています。
入院の場合でも対象になるのか？
まず、どの自治体であっても、医療費助成の対象になるのは医療費や薬剤費のみです。
入院した際の食事代、病衣レンタル代、差額ベッド代などは自己負担です。
そのため、入院した場合に支払いが完全無料になるケースはないと思ってよいでしょう。
また、医療費や薬剤費も、全額が助成対象になるとは限りません。
どのくらい助成してもらえるのかは、自治体によって様々です。
ゼロママ家の子どもが入院した際、自治体から払い戻された入院費が予想より遥かに少なかったため驚きました。
市に問い合わせたところ『市で助成できるのはそこまで。あとは加入している健康保険組合に申請してください』と言われました。
よくわからないながらも健康保険組合に相談し、書類を提出し、健康保険組合からも入院費の一部が払い戻されました。
結局、入院費は
- 自治体からの医療費助成
- 健康保険組合からの医療費払い戻し
- 自己負担
となりました。
普通に医療機関を受診した場合と入院した場合では、医療費の助成制度の内容も変わってくると思っていた方がよさそうです。
まとめ
乳幼児の医療費助成制度については、とにかく自治体によって異なりますとしか言えません。
ただ、どの自治体においても、出生届を提出したり、親の扶養に入るだけでは医療費の助成は受けられません。
赤ちゃんの保険証が発行されたら、なるべく早く助成を受けられるように手続きをしてくださいね。
